雨漏り4要素

住宅においては、昔から「地盤」・「構造」・「雨漏り」の3点が大きな問題であると言われてきました。各敷地で実施される地耐力調査（スウェーデン式サウンディングなど）に基づく適正な判断と、適正な基礎補強が実施されますと、不同沈下などの異常が極めて少なくなります。また、構造も配慮されているとなると、地盤・構造の問題が無くなり、住宅に携わる技術者にとって、「雨漏り撲滅」こそが、最重要課題となってくると言えます。

住宅保証機構の資料（まもりすＬetter 2019/6/21 Vol.07）によると、まもりすまい保険の保険事故の93％が、外壁・屋根からの雨漏りです。ほとんどが雨漏りで支払われているということです。それだけ雨漏り撲滅が求められています。

雨漏りは、下記の4要素の組み合わせにより、発生します。

・雨量

・風向き

・風速

・継続時間

上記の4要素を厳しく設定すれば、雨漏りの可能性が高まります。変数は“4つ”です。風が吹かない場合には、上から下へ降る雨だけになり、雨漏り現象が現れない場合も多いです。風が吹かない場合で、雨漏り現象が発生すると困ります。

大型台風でスピードが遅く直撃する場合などは、一般に①雨量が多く、②風の向きはほぼ全方向、③風の強さは強く、④継続時間はそれなりに長くなり、雨漏りに対しては最悪の条件となります。

某ハウスメーカーでは、バブルの頃ですが、1回台風が来れば平均100件の雨漏りが発生するというデーターがありました。2000年4月施行の、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」により、「構造」と「雨漏り」については、保証期間が過失・故意に無関係に10年です。保証期間内である新築引渡し後10年は無償補修するという契約ですから、年間に台風来襲の数を想定して補修予算を組んでいました。バブルの時は、新築棟数契約数を確保しておけば、それなりに納まりましたが、バブル期が過ぎ去るとこのような状態が継続できるはずもなく、雨漏り現象に対し、徹底的に撲滅対策をとる方向に変更されていきました。

「会社としての最重要課題は、雨漏り撲滅である」と謳い上げ、本格的に真剣に取り組み出すと、効果は出てくるもので、雨漏り件数は大幅に減少し、大きなコスト縮減効果をあげたという実績があります。

雨水は上から下へ降るだけではなく、風の影響で、横から吹く、場合によっては下から上に向かって舞い上がる場合もあります。風の影響がなければ対策は比較的簡単ですが、風の影響が大きく、思いもよらない部位から雨水浸入となります。雨水の浸出部位は入居者から指摘されるので明確ですが、その浸出部位に対して、雨水浸入部位を明確にしなければなりません。原因追及をした後で補修することになります。原因追及が甘いと、適正に補修できず、雨漏り現象の再発となります。専門家であっても補修完了後の雨漏り再発は非常に多いです。それだけ雨漏りの原因追及は難しいと言えます。

平家建てや総2階建て等で、切妻屋根や片流れ屋根等のように、屋根1面に「取合い」のない場合には、雨漏りの可能性は低いですが、外壁と屋根の取合いや穴をあける部位（例えば、サッシ・設備配管貫通部等）がある場合には雨漏りの可能性が高くなります。雨水浸入部位のポイントは、取合いと穴です。

雨水浸出口に対して、浸入口を特定するために実施するのが散水試験です。散水試験の実施こそが最も確実な証明方法となります。散水試験の水圧は通常の雨よりも強くして、ピンポイントで行います。風の強い場合を想定した時間短縮のためです。

そもそも散水試験は難しいです。散水試験実施者が慣れていない場合には、水をかけても水が出ません。ポイントがずれていることが多いのです。少し散水位置をずらしたり、方向を変えたりすると一気にでる場合もあります。散水していると、30分散水して浸出しなければ他の部位に移りたくなりますが、1時間散水すると浸出するかもしれません。どの位の時間を散水すればよいかの基準はありません。

浸出口が1箇所であっても、浸入口は1箇所とは限りません。複数個所からの浸入は結構あります。全浸入口を完全に特定することは難しいです。浸入口のいくつかを見つけることは可能ですが。散水して浸出しない場合であっても、その部位が浸入口ではないとは証明できません。さらに時間をかければ浸出するかもしれません。ここが悩ましいところです。